「平和で平穏で楽しい生活が一番!」 今はアンチ超保守&安倍政権の立場から、mew基準の(時に偏向した?)視点で、政治や競馬、スポーツなどについて書いています。写真は溺愛馬トロットスター


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支持率ダウン&逃げ腰の安倍自民+党内&公明&地方から政権崩しを

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【*1、*2などの関連記事は、記事の最後にあるMoreの部分にあります。】


全英テニス、錦織圭は残念ながら4回戦でラオニッチに1-3で敗退し、95年の松岡修造以来のベスト8はならず。でも、芝でもそれなりに安定したプレーができた&追い込まれても格下に負けなかった精神力は収穫だったかも。
 尚、伊達もダブルス2回戦で敗退したのだけど。2人とも、ここから最も得意なハードコート・シーズンなので、ガンバ。 o(^-^)o

* * * * *

 さてさて、1日の夕方に、安倍内閣が「国の存立を全うし、国民を守るための切れ目のない安全保障法制の整備について」なるタイトルの政府の憲法解釈を閣議決定した。<全文はコチラの前記事に>

 日本の歴代内閣は、これまで憲法9条は、日本の領土が攻撃された場合に限り、専守防衛を行なうため、必要最小限度の個別的自衛権は認めていると。しかし、他国の領土が攻撃された場合の集団的自衛権の行使は9条によって禁じられていると解釈して来たのだが。

 安倍内閣は、集団的自衛権の行使も、9条が容認する必要最小限度の「自衛の措置」に当たると解釈。日本と密接な関係にある国が攻撃された場合にも、集団的自衛権の行使として武力行使を認めると共に、国連の集団安保にも参加し得る余地を設けたのである。(-"-)

 これで日本は、自国が攻撃された場合に限らず、関係国が攻撃された場合、または他国同士が戦争中の場合でも、その戦闘に関わって、武力行使やそれに準じる軍事活動を行なうことができるようになったわけで。
 戦後69年め、現憲法施行後67年めにして、日本にはまた「戦争ができる国」への道が開かれことになった。(**)

* * * * * 

 mewは、1日の記事のタイトルに、「戦後最大の国の転換期」という言葉を使ったのだけど。<『戦後最大の国の転換期を、メディアや国民は見過ごすのか?~黙ったら終わり』>
 1日から2日にかけて、TVや新聞などほとんどのメディアも「戦後日本の安全保障政策の大転換」「歴史的転換」など、「転換」という言葉を用いていたのが印象に残った。(・・)

 そうなのだ。今回の解釈改憲は、まさに日本の戦後の国のあり方、国と国民の歩みを根底からひっくり返してしまうような出来事だったのである。(@@)

 このような憲法&政治的な大転換は、当然にして、本来であれば、国民の意思を問うた上で、憲法9条を改正して行なうべきものであるし。<そもそも憲法9条の文言、趣旨を外れているので、政府の憲法解釈変更で対応できる問題ではないんだよね。>
 50億歩譲って、9条改正が間に合わないとしても、総選挙で民意を問うなり、時間をかけて国民的な議論や国会審議を経た上で行なうべきものであることは言うまでもない。(-"-)

 でも、安倍自民党も大手メディア(特にTV)の大部分も、国民にそのことを伝えず。あえて国民の間で議論をする時間や、国民の意思を問う機会を設けず、首相官邸と自公与党の中だけで話をつけて、大転換の解釈改憲を決行してしまったわけで・・・。

 残念ながら、私たち国民は、それを事前に止めることはできなかったのだけど。<これは、民主主義の国としては、ある意味でめっちゃ屈辱的なことかも知れないのだけど。>

 でも、ここであきらめたら安倍首相らの思うツボになってしまうわけで。
 今こそ主権者たる国民の力を発揮して、「国民が認めないものを、首相や政府が勝手にやることは許さない!」「ダメなものはダメ!」という姿勢を鮮明にあらわして、ここから改めて、今度は国民の手による「平和主義」への転換、「真の民主主義への転換」をはかりたいと強く思っているmewなのだった。(**)

* * * * *

 ただ、さすがに1日午後から2日朝にかけては、大手民放TVも、かなり重大な政治的転換がなされたことを強調するような伝え方をしたこともあってか、一般国民の中にも、これは「アブナイorマズイかも」と気づいた人が少なからずいた様子。

<ワイド・ショーやニュース番組が、1日の与党合意や閣議決定が決まってから、やおら「集団的自衛権の行使とは?」「憲法解釈の変更とは?」「行使容認されるどうなるのか?」とか、やけにていねいに解説し出したのを見て、「おチョイ(遅い)よ!」「これじゃあ、政府の都合に合わせて後出しする大本営発表と同じだろ~!」とツッコミ続けていたmew。>

 1日の集団的自衛権の解釈改憲を受けて、共同通信が緊急の世論調査を実施したところ、安倍内閣の支持率が47・8%とややダウン。不支持率が40・6%とアップして、両者がかなり接近したという。(@@)

『集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈変更の閣議決定を受け、共同通信社が1、2両日実施した全国緊急電話世論調査によると、安倍内閣の支持率は47・8%で、前回6月から4・3ポイント下落した。不支持率は40・6%と第2次安倍政権としては初の40%台に上昇し、支持率との差は7・2ポイントにまで接近した。
 行使容認への反対は54・4%で半数を超え、賛成は34・6%だった。安倍晋三首相が踏み切った行使容認に国民が納得していない実態が浮かんだ。
 支持率50%割れは、特定秘密保護法成立直後の昨年12月調査以来。6月調査の不支持率は33・0%だった。(共同通信14年7月2日)』 

<東京新聞に詳細な回答結果が載っていたのだけど。憲法解釈変更の方法は、妥当だった31.7、妥当ではなかった60.0。審議が十分に尽くされた12.6、尽くされていない82.1。機雷掃海など集団安保への参加に賛成18.3%、反対73.2。安保大転換で国民に信を問う必要がある68.4、ない24.6。>
 
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 正直、これがもう2~3月早ければな~と、ぼやきたくなるところはあるし。<TVの報じ方も含めてね。> これだけ手段的の行使や解釈改憲の手法&審議不足を批判する人がいながら、いまだに40%台の支持率が確保できることは、ある意味でキョーイ(驚異&脅威)に感じるところはあるのだけど。(~_~;)
 ただ、共同通信の調査だと4月の支持率は59.8%(不支持率は26.7%)もあったので。この2ヶ月で、12%も下落したことになるわけで。安倍首相&仲間たちにとっては、決していい情報ではないだろう。(・・) 

 mewも、これで支持率が全く下がらなかったら、もう「世も末」で「日本をあきらめそう」だと思っていたので、その点では、チョットだけほっとさせられたところがある。"^_^"

 それに、以前も書いたと思うのだけど。mewは、世論調査の結果を見る時に不支持率に注目しているとこがあるのだ。「不支持」というのは、積極的な拒否、否定(NO!)だと思うからだ。(・・)
 安倍内閣は、ずっと不支持率が20%台で推移して来て。景気回復への期待もあってか、支持率がジワジワ下がっても、不支持率はなかなか上がらなかったのだけど。今回は、「NO!」という人が40%台に増えたわけで。(この2ヶ月で13%アップね。)
 確実に安倍首相に対して、疑問や批判を覚えている人は増えているように思うし。もう一押しすれば、支持率と不支持率が逆転する可能性も見えて来たような感じも・・・。(++)
<これで強引に原発再稼動を進めたら、もっと拒否感が強くなるかも?^^;>

* * * * *

 ただ、この件はまた改めて書きたいと思うのだけど。ここから、私たち国民と安倍内閣&自民党の「追いかけっこ」or「大競争」が始まるわけで。私たちは、めっちゃ急いで、安倍首相を追い込まなければいけないのである。(**)

 mewは、できるなら9~10月頃までには、安倍内閣の支持率を30%台に落として、不支持率と逆転させなければいけないと。そして、外からだけではなく内側からも安倍政権を崩して行くことが必要になると考えている。(**)
 
 つまり、野党が国民と手を携えて地方選で自民党系の候補を打ち負かして行くと共に、自民党内の穏健派、公明党などのアンチ安倍勢力が、政権の内側から安倍官邸へのプレッシャーを強めると共に、「安倍おろし」の動きを加速させて足下を揺るがせて行くことが必要ではないかと思うのだ。(・・)

<さらに自公の地方支部の反発、地方議会の反発も重要になると思うです。(++)>

~ * ~ * ~ * ~ * ~ * ~

 安倍官邸は、明らかに逃げ腰になっている。(@@)

 安倍首相らは、解釈会見の閣議決定をした後、国会審議も含めて、国民に丁寧に説明すると言っていたにもかかわらず、実際には、できるだけ説明&質疑の場を作るのを避けようとしている様子。

 1日の記者会見でも、解釈会見の具体的な内容の説明はほとんどせず。先月15日の会見と変わらず、通りいっぺんのまやかしの説明で済ませてしまったし。
 野党と約束していた閉会中の国会審査も、14日に衆院、15日に参院と、それぞれ1日、5時間ずつで済ませようとしているという。<少なくとも衆参各3~5日はやってくれないと~。(・・) もし1日ずつで、自公議員が質問に立ったら、野党の議員が首相を追及できる時間がほとんどないじゃん。(-"-) (自公は質問を辞退して欲しいものだ。)>

 また集団的自衛権の行使に関する法改正案も、秋の臨時国会に提出するのは避けて、来年の通常国会に、さらには統一地方選が終わった後の5月以降に審議した方がいいという意見も強くなっているという。(~_~;)

* * * * *

 昨日、『安倍自民を、年内9つの首長選で押さえ込もう!&脱原発、平和リベラルの共闘を!』という記事にも書いたのだけど。

 今年後半には、7つの県の知事選、2つの政令都市の市長選が控えており、その結果が安倍政権を大きく揺るがす可能性が大きいのである。(@@)

 安倍自民党は、これらの地方首長選で勝利すべく、昨日も書いたように、党本部が主導して選挙に取り組んでおり、閣僚や党幹部も投入して、総力戦を展開する構えでいるし。
 また、先月末には、「地方創生本部」を新設し、担当大臣まで置いて(兼職らしいけど)アベノミクス第三の矢として地方の活性化や再生に取り組むと宣言。各地域にインフラ整備の公共事業や、地方活性化のための支援金バラまきの戦略を立てて、何が何でも勝利しようと必死になっているし。

 また、安倍首相の解釈改憲強行に対して、既に反感や不安を抱いている自民党や公明党の地方支部や地方議員の反発をこれ以上高めたいためにも、また国民(各地方の有権者)の不信感を招かないためにも、国会で集団的自衛権の行使に関する議論をして、下手に地方を刺激しない方がいいという意見が強くなっているのだという。(>_<)

<安倍首相は、もともと地方支部からは人気がないし。(総裁選でも票数が少なかった)『解釈改憲に139の地方議会が慎重意見を可決~高村が日本人なら勉強しろと批判』にも書いたように、公明党だけでなく自民党の地方支部や地方議員の中にも、解釈改憲に反対、慎重の立場な人はかなりいるし。高村副総裁の「地方議会も日本人であれば慎重に勉強してもらいたい」という言葉には怒りを覚えていた人がかなりいた様子。また公明党の地方支部&学会員の反発もかなり大きいらしい。^^;>
 
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 まあ、これは政権与党の常套句で、安倍内閣は、もし勝てば「安倍政権が信任を得た」、負けたら「地方の首長選は国政選挙ではない」と言い訳することになるのだけど。
 ただ、今回の首長選は、地方の経済不況、原発再稼動&安全対策の問題など、安倍政権の政策に直結することが大きな争点になりそうだし。<沖縄では、辺野古移設や安保政策も間違いなく争点になるし。>

 もし負けが続けば、野党が勢いづく&政策遂行にも支障が出るし。来春の統一地方選に向けて、自公与党内や地方支部の不安が拡大して、「安倍がTOPでは地方選に勝てない」なんて声も出かねないだけに、できる限り全ての選挙で勝ちたいはず。(・・)

 逆に言えば、私たち国民は、これらの地方首長選で自民党系の候補を落選させることで、安倍自民党に「NO!」を突きつけることができるわけで。
 改めて、首長選が行なわれる各地方の有権者は、是非是非、非自民党候補が勝てるように支援して欲しいと思うし。投票権のない他地域の人たちも、全国から応援して欲しいと願っているです。(++)

~ * ~ * ~ * ~ * ~ * ~

 mewは、今回の件で、与党内での抵抗を期待した自民党の穏健派や公明党の後退や裏切りに、大きな失望感や不信感を抱いているし。<そのうちブ~ブ~文句を書くかも知れないけど。^^; とりあえず、今週は、前を向くことにして、ぼやかないと決めたんだよね。(・・)>
 おそらく、今さら自民党内や公明党に何を期待するんだと思う人も多いのではないかと思うのだけど・・・。

 ただ、当面、国政選挙が行なわれない以上(安倍首相は、支持率が下がれば、解散は考えないだろうし>、安倍政権を1日も早く倒すには、政権の外からだけでなく、中からも安倍首相への圧力が強まる&「安倍おろし」の動きが出ることが必要なわけで。そのためには、穏健派、ハト派を中心とした党内のアンチ安倍勢力、公明党に頑張ってもらうしかないのが実情だし。(・・)

 それにmewは、自民党の穏健派や公明党が抵抗し切れなかった背景には、安倍内閣の支持率が下がらず、国民の後押しがさほど受けられなかったこともあるのではないかと思う部分もある。(~_~;)
 もし安倍内閣の支持率が下がれば、自民党の「政高党低」モードは崩れるし。9月に予定されている内閣・役員の人事改造が終われば、さらに党内の抵抗勢力(要職に選ばれなかった人は特に?)は動きやすくなるわけで。そうなれば、内側or足下から安倍政権を崩して行ける可能性が拡大するのではないかとひそかに期待している(念じている?)のである。(++)

* * * * *

 『集自権に抗議して焼身自殺に、海外も注目+「最後の砦」となる自民総務会+全英テニス』という記事にも書いたように、mewは自民党の総務会で、村上誠一郎氏&野田聖子氏が抵抗をすることに期待していたのだが。

 残念ながら、野田会長の総務会の仕切り方は期待外れに終わってしまったのだけど。その代わり岐阜県連で反乱を起こしてくれたし。(関連記事・『世界が称賛する日本人の美徳「礼節、調和、平和主義」+地方から解釈改憲反対の動き』)

 また村上氏は退席せずに最後まで抵抗してくれた上、5人ぐらいの議員が安倍内閣の手法に異論を述べていたという報道も。全会一致の形式を重視してなあなあで済ますケースが多い総務会で、プチ反論、プチ反乱が起きたことは、注目に値すべきことだと思う。(・・)

『自民党の村上誠一郎・元行革担当相は1日の総務会で、集団的自衛権の行使容認を含む閣議決定案について「憲法改正が筋だ。解釈変更は認められない」と反対を表明した。総務会は党内対立を残さないよう「全会一致」が慣例。 しかし、野田聖子総務会長は「賛成が圧倒的多数だ」として、了承を取り付ける異例の展開となった。
 村上氏は総務会で「自国が攻撃を受けていないのに同盟国が攻撃されたから戦争するとは、憲法9条からは読み得ない」と批判し、総務全員に意見の表明を求めた。「国際法で言えば、集団的自衛権になるというだけだ」と説明した 高村正彦副総裁に対しても、「詭弁(きべん)だ」とかみついた。

 このため会合は約1時間半に及び、「本来は憲法改正が筋だ」という声も複数出た。野田氏は「総務会長の判断として了承したい」と引き取り、その後の記者会見でも「了承に『反対』の声はなく、全会一致とみなした」と説明した。
 村上氏は総務会後、記者会見し、「総務会長に判断権限があると押し切られた」と説明。その上で「地球の裏側まで命を懸けて自衛隊員に行ってもらうことになると、隊員は集まらない。国民や政治家は徴兵制度を覚悟しているのか。 戦後70年間、血を一滴も流さなかった日本型平和ブランド主義のどこが悪い」と訴えた。(毎日新聞14年7月1日)』
 
* * * * * 

 また昨日、創価学会の広報室が、取材に応じてこんなコメントを出したとのこと。

『公明党の支持母体である創価学会は2日、取材に対し、政府が集団的自衛権の行使を容認する憲法解釈の変更を閣議決定したことについて、「公明党が、憲法第9条の平和主義を堅持するために努力したことは理解している」と、同党の取り組みを評価する広報室コメントを出した。その上で「今後、国民への説明責任が十分果たされるとともに、国会審議を通して、平和国家として専守防衛が貫かれることを望む」と結んでいる。(時事通信14年7月2日)』

 学会がこのようなコメントを出したのは、公明党の裏切りに不満を抱く学会員の反発を抑えると共に、安倍政権のこれ以上の暴走をけん制する意図があったのではないかと察するのだけど。
 安倍官邸や一部マスコミが、公明党と学会の政教一致論を持ち出して圧力を強めていた、創価学会広報室があえて「公明党」の名も出して、このようなコメントを出したのは、先ほども触れたように公明党の地方支部&学会員の安倍政権や党本部への反発がかなり強まっているからにほかなるまい。(^^ゞ
 
 ・・・というわけで、昨日書いた外からの攻撃と共に、内からも安倍政権への抵抗が高まるようにして、ともかく1日も早く安倍政権を倒して、(衣服はブランド嫌いだけど?)「日本型平和ブランド主義」を守ることを目標に、また燃え始めているmewなのだった。(@@)

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by mew-run7 | 2014-07-03 15:37 | (再び)安倍政権について | Trackback(1)
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Tracked from 国民の生活が第一は人づく.. at 2014-07-03 16:25
タイトル : 当ブログは松坂市長に賛同・支持し『ピース・ウイング』活動..
 三重県松阪市の山中光茂(みつしげ)市長(38)は3日、記者会見し「平和国家の原点を壊す政府の行為にしっかりと行動を起こさねばならない」として、違憲確認を求めて国を提訴することも視野に行動することを明らかにした。今後の活動としては「市民レベルで事務局をつくり、『ピース・ウイング』活動と名付け、国民的議論を深めたい」と述べた、に関連する最新のWeb情報を引用すると、... more