【男子テニス・・・55位の錦織圭は肩に痛みがあるため、2回戦を棄権した。8月末から始まる全米までに治りますように。(-人-)<前大会ダブルス優勝のM勉組も1回戦負け。残念。>
体操・・・10月に北九州で開かれる世界選手権(今回は個人総合と種目別のみ)の代表が発表され、鉄棒で内村航平は選出された。内村は長崎出身。地元に近い北九州で納得行く演技をして、五輪のリベンジを果たして欲しい。(・・)
男子は、この他に個人総合金メダルの橋本大輝、種目別あん馬銅メダルの萱和磨、跳馬の米倉英信と安里圭亮、床運動の南一輝と各種目のプロパーが選出された。<谷川、北園も候補にはいっているらしい。あん馬の亀山は出ないのかな~。>
また、女子は床運動銅メダルの村上茉愛、平均台入賞の芦川うらら、五輪代表の畠田瞳、平岩優奈の4人が選出された。<村上はもう練習を始めると言ってた。四千頭身の石橋と中学の同級生で、たまに仲間で集まっているとか。>みんな、ゆっくり休めず大変だけど、ガンバ!o(^-^)o】
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新型コロナウィルスは、もう「感染拡大」というより「感染爆発」と言ってもいいような状態に。
12日には、大阪府をはじめ20の府県で過去最多の新規感染者数を記録。全国の感染者数も1万8890人と過去最多。2万人超えが目の前に迫っている。(-"-)
<福岡でついに1000人超え。沖縄の732人は危険な数字。東京だと7000人超えのレベルだ。(>_<)>
東京は4989人とわずかに前週の同じ曜日(5042人)を下回ったが。本格的に検査結果の数が増える明日以降、どうなるか注目したいところ。
ただ、重症者数は感染が増えてから1~2週間後に増えて来ることから、12日は24人増えて218人、全国の重症者数は1404人といずれも過去最多。全国の多くの自治体で医療が逼迫する事態に陥っている。_(。。)_
東京都の会議などでは、専門家から「制御不能」「災害レベル」「救える命が救えない」との言葉がきかれた。
『12日の東京都のモニタリング会議では、厳しい言葉が相次いで発せられました。
国立国際医療研究センター・大曲貴夫医師:「制御不能な状況。災害レベルで、感染が猛威を振るう非常事態。救うべき命が守れなくなる」
東京都医師会・猪口正孝副会長:「救急医療や通常医療も含めて、医療提供体制が深刻な機能不全。災害時と同様に、自分の身は自分で守る」
モニタリング会議は、重症化リスクの高い高齢者の感染者数が1カ月前の約4.5倍に増加していることや、若年・中年層の重症患者も急速に増えていることが指摘されました。
また、オリンピック競技場の周辺や沿道で大勢の人が集まっていたことを挙げ「屋外であっても密集すると、感染リスクが高い」と指摘しています。(ANN21年8月12日)』
『『千葉大学病院呼吸器内科・坂尾誠一郎准教授:「これ以上、患者が増えると、救える命が救えなくなるというのが、目の前で現実の問題として起こっている」(同上)』
コロナ感染者に限らず、一般の病気や怪我の人も含めて、救急搬送が困難な状況に。大手の病院の多くは、国からのコロナ病床増加の要請もあって、一般患者のICU利用、手術などを制限し始めてるため、まさに「救える命が救えなくなる」状況が生じつつあるのだ。(~_~;)
昨日12日には分科会の尾身会長も臨時の会見を行なって、やはり「救える命が救えなくなる」と訴え、人流の5割削減の提言を行なった。
『政府分科会の尾身会長は、今後2週間で集中的に対策を強化し、東京都で人出を5割減らすことなどを求める提言を発表した。
政府分科会・尾身茂会長「このまま放っておくと、救える命が救えなくなる。外出する頻度を、できれば皆さん5割に減らしてくださいということです」
政府分科会の提言では、今後2週間で集中的に対策を強化し、東京都で今回の緊急事態宣言が出される前の7月前半に比べて、人出をおよそ5割削減する必要があるとしている。
具体策として、緊急事態宣言の地域では、百貨店の地下の食料品売り場やショッピングモールなどの人出を強力に抑制することや、県を越える移動は控えることなどを求めている。
また、これまでコロナ対応に関わってこなかった医療機関や医療従事者にも、対策に携わることを求めている。(FNN12年8月12日)』<詳しい記事*1>
『昨春、最初の宣言発出時には「接触機会8割減」を訴えたものの、宣言が回を重ねるごとに人出の下がり幅は縮小し、強力化するウイルスの感染力に歯止めがかからなくなっている。それでも尾身氏は、「最低5割減のレベルなら下火にできることが分かっている」と、短期間での一人一人の協力に活路を見いだした。(西日本新聞21年8月12日)』<詳しい記事*1に。>
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そうなのだ。昨年は、まだ東京の感染者数が200人台だったにもかかわらず、4月に全国を対象に緊急事態宣言を発出。
20年4~5月の緊急事態宣言の時には、「接触機会8割減」を目標に掲げて、学校も休みにしたし、飲食店だけでなく大型の商業、娯楽施設も休みにして、ステイホームを合言葉に、他人との接触を避けていたこともあって、4月9日の259人をピークに感染者が徐々に減少。
5月16日には8人と1ケタになり、ようやく一部、全部の解除を行なうことになったのである。(**)
ネットでは「8割おじさん」などと揶揄する人もいたが。「接触機会を8割減らせば、1~2ヶ月で感染者が大幅に減る」と主張した京都大の西浦博教授(理論疫学)の主張を、結果から見ても正しかったし。大げさだといわれながらも、海外のロックダウンに準ずる形で、多くの施設や店舗をお休みにしたのも決して間違えではなかった。(・・)
問題があったとすれば、政府が国民の収入補償をスムーズに行なえなかったことだろう。(-"-)
ちなみに、西浦教授は7月、東京の感染者数に関して「デルタ株の感染率が1.3倍なら8月7日に1日3千人を超え、21日には5千人を超える」「1.5倍ならさらに多くなり、8月中旬以降、1日1万人達する」と試算していたのだが。
7月後半から8月前半は、ほぼ1.5倍ペースで増加しており、試算に近い感染者が出ている。(++)
ということは・・・もし政府や国民が、本気でコロナの感染拡大を抑える気持ちがあるなら、少なくとも2週間(できれば1ヶ月)は、昨年の緊急事態宣言に近い内容で、全国を対象に緊急事態宣言を発出すべきなのである。(**)<所得の補償をちゃんと行なった上でね。>
折角の夏休み、儲け時に施設や店舗を閉めるのは大きな痛手だろうし。飲食、観光、旅行業は、もうギリギリの人が多いと思うのだが。
もしここで、中途半端に営業&他人との接触を容認してしまったら、結局、なかなか感染者が減らず、通常営業できる日が遠のくばかりではないだろうか。(-"-)
先日も書いたが、今、大手デパートで次々とクラスターが発生。特に食料品売り場での感染が多い。
また帰省先や遊興地にて数人以上の会食をしたために、感染する例も増えているとのこと。
そこで、尾身会長は、具体案の一つとして「百貨店の地下の食料品売り場やショッピングモールなどの人出を強力に抑制すること」「県を越える移動は控えること」などを提言。
西村経再大臣もこの提言を受けて、業者や自治体に協力を求めたという。
『政府の分科会からの提言を受けて、西村経済再生担当大臣は、いわゆる「デパ地下」の出入り口の制限など、各業界が対策を強化していることを明らかにしました。
政府の分科会から、今後2週間、人流をおよそ5割まで減らす必要があるとの提言を受けて、西村大臣は記者団の取材に応じ、各業界の対策を明らかにしました。
それによりますと、緊急事態宣言が出ている東京、埼玉、神奈川では、大規模商業施設への入場制限の要請を、自治体から通達しているということです。
その上で、百貨店やショッピングセンターでは、客が最も多く忙しい時期の5割程度の人出になるよう、食料品売り場の出入り口や駐車場を制限しているとしています。
また神奈川県では、今月16日以降、すべての海水浴場を閉鎖するなど、自治体の実情にあわせた取り組みが行われているということです。
西村大臣は、改めて帰省や旅行の中止、不要不急の外出自粛を求めた上で、出掛ける場合もできる限り少人数で頻度を減らし、混雑しない時間帯に行ってほしいと述べました。(NNN21年8月12日)』
<小池知事も百貨店やスーパーでの他人との接触を懸念。(小池氏も言っていたけど。最近、レジ前や各売り場でソーシャルディタンスを守っているとこもほとんどないし。何かアルコールも、ほとんど気が抜けたような液体をとりあえず置いてるだけなんてスーパーもあるしね。^^;>
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しかし、日本百貨店協会は村田善郎会長の名で、12日に「コロナ対策分科会の提言を受けて」なるコメントを文書で発表。
『当協会としては、従来の対策を総点検するとともに、加えて会員各社の実情に応じた可能な限りの追加施策を講じることで、業界を挙げて感染防止の実効性を高め、顧客や従業員にとって安心安全な環境整備に努めることで地域の生活インフラとしての使命を果たしてまいる所存です。』と記されていたのだが・・・。
ってことは、安心安全な環境整備に努めるけど、休業や人数制限には協力できないってとらえていいのかな?<「安心安全な」って菅首相の五輪フレーズの受け売りor揶揄?^^;>
以前にも書いたが、7月後半ぐらいから、mewの自宅や仕事場周辺では、時短や酒類提供禁止の要請を守らず、遅い時間or深夜までお店をやっている飲食店がチョコチョコと増えているし。
経営・生活の事情があるのもわかるし。あんな政府に協力したくない気持ちが強まっているのもわかるが。ただ、もし8月後半も、政府の要請や提言に反する形で、アチコチで施設や店舗が営業していたら、おそらく人流は5割も減らないだろう。<8月末~9月初からは学校も始まっちゃうしね。^^;>
政府も自治体も、もう一度、いかに国民に強いメッセージを発して協力してもらえるか、マジで考えた方がいいし。<菅自民党として選挙で勝ちたいなら尚更。>
わたしたち国民も、「もう何をしてもしょ~がない。たいした効果がない」とは思わず、1日も早く日常的なくらしや仕事、収入、娯楽などを取り戻すためにどうしたらいいのか、自分や家族がコロナ感染や他の傷病で困らないおうにsるためにも、もう一度マジで(今時だと、ガチで?)考えるべきではないかと思うmewなのだった。(@_@。
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