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【卓球・・・20日から世界卓球が始まった。今回はシングルス、ダブルスともに実績のある選手がそろっており、かつてマイラケを持っていた卓球好きとしては、ワクワクの日々が始まる。"^_^"
この世界卓球の始まる前に、長年にわたって日本代表の選手として活躍して来た石川佳澄(30)が引退を表明した。めがねっ子(by本人)だった小学生時代から注目を浴び、08年、15歳で世界卓球団体のメンバーに。それ以来、19年までずっと団体戦や個人戦で世界卓球に出てメダルをとり続け、17年には吉村真晴と組んだ混合ダブルスで金メダルを獲得した。<17年には世界ランキング女子3位に。>五輪団体でも12年ロンドンで銅、16年リオで銀、21年東京で銅メダルを獲得。末っ子→中堅→長姉と立場を変えながら、チームに貢献した。もちろん天才ではあるのだけど、真面目で地道な努力家で、何とか中国選手に勝って金メダルを手にしたいと考え、筋力増強やフォーム改善に努めたり、中国のツアーに参加したり(中国語がペラペラに)、そこまでストイックにやったら大変でしょ~と心配になってしまうことも。練習も試合も100%のベストを尽くして来た井上だが、代表選出のポイント争いで厳しいスケジュールが続く中、「今以上、100%以上、120%のギアに上げていけない」「やり切った」と思い、引退を決めたという。
この10~20年で卓球人口が増え、協会登録の選手が35万人、プレーを楽しむ人は100万人を超えているそうだが。愛ちゃんと佳澄ちゃんの頑張りが大きかったのではないのではないかと思う。長い間、本当におつかれさま&ワクワクを有難う。m(__)m
そして、日本代表の選手たちには、世界卓球、ガンバです。o(^-^)o】
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ジャニーズ事務所の創立者・ジャニー喜多川氏が、ジャニーズJr.のメンバーに一方的に性的な接触行為を行なっていたことを、複数の元メンバーが告白。英BBCの告発ドキュメンタリーで取り上げられ、日本でも一部のTVや雑誌で報道されたことから、大きな問題になっている。(-"-)
国会でも、立民党が早速、性被害を受けたメンバーのヒアリングを行ない、本人の要望を受けて、このような被害を防止するための法律を整備する(一案として児童虐待防止法改正を行なう)ことを検討。自民党にもその旨を提案した。公明党なども法律制定に理解を示している。<スタンドプレーでやってるのではなく、被害者の要望もあって、人権擁護の観点からやっているのだ。(・・)>
この件は、おそらくジャニーズ内でも、一部の業界関係者、メディアやファンの間でも、長い間、「公然の秘密、タブー」「見て見ぬふり」だったと思われ・・・。その点も、問題視されている。(-"-)
『ジャニー喜多川氏による性加害については1988年に事務所OBで元フォーリーブスの北公次さん(故人)が暴露本を出版したこともあったが当時、マスコミはスルー。元ジャニーズJr.で、1980年代後半からジャニー喜多川氏による性加害を告発してきた平本淳也氏(56)は朝日新聞の取材に「会見も開かずに『知らなかった』とする事務所の説明にはあきれてしまう」とコメントしている。(日刊ゲンダイ23年5月17日)』
『日本を代表するエンターテインメント企業であるジャニーズ事務所の創業者、ジャニー喜多川氏(2019年に死去)による未成年の所属タレントらへの性加害問題。英BBCの告発ドキュメンタリーという“外圧”と元ジャニーズJr.で被害者であるカウアン・オカモト氏(26)の実名、顔出しによる記者会見で遅きに失しながらも、ようやく大手メディアがおぞましき実情を報じ始めたが、今度は国会内に持ち込まれた。
■法務、警察関係者も出席
カウアン氏と、元ジャニーズ所属で現在は俳優でダンサーの橋田康氏(37)が16日、立憲民主党の「性被害・児童虐待」国対ヒアリングに出席。国会議員、法務省、警察庁、こども家庭庁の担当部局の関係者らも出席するなか、カウアン氏は「中学3年で事務所に入ったその1カ月後に(ジャニー氏から)性的被害を受けた」「芸能界に限らず、立場が上の人から要求された時、拒むことは難しい。僕以外の被害を受けた方も声を上げてください。このような被害が出ないよう法律が整備されることを強く願う」と訴えた。橋田氏も「ジャニーズに入って13歳の頃、性的被害に遭った。僕にとっては大きなことでした。子どもたちを守れるのは大人。しっかりした法律を」と児童虐待防止法の改正を求めた。
ジャニーズ事務所はジャニー喜多川氏の性加害問題については故人であることを理由に事実認定を拒否しているが、立憲の山井議員が「ジャニーズの社長にも国対ヒアリングにお越しいただけるよう要請したい」と語るなど、今度は藤島ジュリー景子社長が呼ばれる可能性も浮上。更なる告発者が声を上げれば当局が動き出す可能性も出てきた。(同上)』
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立民党や公明党が、児童虐待防止法改正を検討。立民党は自民党に超党派での法改正を提案した。
『ジャニーズ事務所の元所属タレントがジャニー喜多川前社長(2019年に死去)からの性被害を公表した問題を巡り、立憲民主党の安住淳国対委員長は17日の党会合で、児童虐待防止法改正が必要との認識を示した。
現行法が保護者による虐待のみを対象にしていると指摘し、「範囲を広げていくことを、できるだけ今国会中にやっていく。超党派でやっていきたい」と述べた。(時事通信23年5月17日)』
『立憲民主党の安住淳国対委員長は18日、自民党の高木毅国対委員長と国会内で会談し、ジャニーズ事務所の前社長、ジャニー喜多川氏(2019年死去)による性加害疑惑を受け、保護者による虐待を対象に限定している児童虐待防止法の今国会での改正を要請した。高木氏は「趣旨は良いのではないか」と述べた。
自民、立憲両党は今後、実務者で協議を進め、他党にも協力を呼び掛ける方針。日本維新の会の馬場伸幸代表も18日の記者会見で「(現状を)放置していいとは思っていない」と協調姿勢を示し、松野博一官房長官も会見で「必要に応じて政党間で議論されるものと認識しており、動きを注視したい」と述べた。
性加害疑惑を巡っては、元ジャニーズJr.の男性2人が16日に立憲の党会合に出席して性的被害について証言し、法整備の必要性を訴えていた。【中村紬葵、古川宗】(毎日新聞23年5月18日)』
『公明党の石井啓一幹事長は19日の記者会見で、ジャニーズ事務所の故ジャニー喜多川前社長による性加害問題を巡り「望まない性的行為、性暴力は決して許されない。こうしたことが起こらないよう必要な対策を検討していきたい」と語った。
立憲民主党が、虐待の行為者の適用範囲を、保護者限定から拡大する児童虐待防止法の改正を求めていることについては「今後、提案の中身をよくお伺いしたい」と述べるにとどめた。
立民の泉健太代表は会見で、法改正に超党派で取り組みたいと強調。「立民として手柄を取る考えはない。各党にアプローチしていきたい」と訴えた。(共同通信23年5月19日)』
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つい先日も、昔、映画界の大御所だった男優が、あいさつ代わりに若い女優の胸やお尻、秘部を触ったり、キスをして来たりしていたという事実が、懐かしい笑い話のように交わされていたのだが。
ジャニーズに限らず、芸能界には、かつてから力のある立場の者が弱い立場のスタッフや出演者に、かなりのセクハラ、性加害行為が行なっていたように思われる。(ーー)
近時、映画、演劇界などで、性被害を告発する出演者やスタッフが出現し、問題になっていたのだが。芸能界だけでなく全ての世界で(政治の世界でもね)、このような性被害が起きないように、万一、起きた時は告発しやすい環境を作るように、国会でも一般社会でも、努めて行く必要があるのではないかと改めて思うmewなのである。(**)
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